キリンについて考えてみた

ウォーターサーバーランキング

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ゴールドマンサックス資産運用のジム・オニール会長は２００３年、「ＢＲＩＣｓ」という新造語を作り、世界経済でブラジル・ロシア・インド・中国の４カ国の浮上を予想した伝説的な金融専門家だ。

オニール会長がこのほど中央日報に世界経済を診断する特別寄稿文を送ってきた。オニール会長は、「世界経済で韓国など新興市場の重要性がますます重要になることに加え、韓国の中央日報がメッセージを伝えるのに適格だと判断した」と話した。

オニール会長は寄稿文で、「ＢＲＩＣｓと成長市場４カ国のＭＩＫＴ（メキシコ・インドネシア・韓国・トルコ）が今後世界の国内総生産（ＧＤＰ）の６０％を占める可能性がある」とし、「こうした観点で見ると西欧圏で多くの人々がギリシャに執着するのは常識外の行動だ」と指摘した。オニール会長は、「成長市場が世界経済の主要投資と機会を後押ししているという事実を直視しなければならない」と明らかにした。以下は寄稿文。

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経済・投資関連業界には自分に未来を見通すことができる水晶玉があると自信を持つ人が少なくない。だが、筆者は一度もそのような水晶玉を持ったと考えたことはない。むしろ市場のコンセンサス展望に常に懐疑的な見方を堅持してきた。上半期を振り返ってみれば、中東の民主化運動と依然進行中のユーロ圏危機、日本の大地震、世界経済の鈍化、中国の世界２大経済大国への浮上などさまざまな事件があった。まったく将来を予測することはできない時期だった。

金融界に３０年近く身を置いた経験から照らし合わせてみると、市場参加者は不確実性が支配する時期を最も恐れる。だが、市場の方向性に対する不確実性が存在するという事実は一方では大きな絵を土台に価値ある分野に関心を集中しなければならないということを意味したりもする。

ＢＲＩＣｓ４カ国と韓国・メキシコ・インドネシア・トルコを含む「成長市場」（Ｇｒｏｗｔｈ　Ｅｃｏｎｏｍｙ）は筆者の経済構想で変わらず中枢的な部分を占めている。「マーストリヒト経済収斂基準」（１９９９年のユーロスタート当時のユーロ加入のための先決条件）を物差しに成長市場とユーロ圏の国を比較する作業は非常に興味深い。ユーロ圏で現在この条件をクリアしている国はただ１カ国、フィンランドだけだ。

これに対しＢＲＩＣｓはじめとする韓国・メキシコ・インドネシア・トルコなど成長市場の国はすべてユーロ加入条件を満たしている。成長市場が西欧圏と比較して財政的にもより堅実で金融が安定しているという現実を投資家が認めるまで今後どれくらいの時間がさらに必要なのだろうか。もう一度、大きな絵を見よう。

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　北京・上海高速鉄道（京滬高速鉄道）が雷雨による停電のため一時全線不通となったことで、中国の高速鉄道技術と鉄道部の対応について疑問が再燃している。人民日報（電子版）はこのほど、高速鉄道技術を専門にする拓殖大学の王曙光教授に取材を行い、王教授は「停電が中国高速鉄道の安全システムの信頼性を証明した」と述べた。

■「中国の鉄道高速化・高速鉄道」写真特集

　王教授によれば、高速鉄道の先進国においても同様の状況が起きた場合の最初の対応は電源の遮断（しゃだん）であり、「雷の高圧電流は人の制御の及ぶ範囲ではないため、乗客と車両の安全のため、車体が落雷を受けた場合の電源のオートシャットダウンは必要な措置だ」という。

　つまり、今回の停電は適切な対応であり、安全システムが作動していることが証明されたと見るべきだと王教授は主張する。

　では乗客が車中に2時間閉じ込められたのはどうだろう？「日本の新幹線ならさらに長時間停車した可能性がある。車両と線路の徹底した点検修理に2時間は必要だ。乗客の安全に対する責任からも、リスクを抱えたままでの高速運行は許されない」と王教授は指摘した。

　しかし一方で、王教授は北京・上海高速鉄道の遅延トラブルについて「乗客に対する状況説明や今後の見通しなどの情報を提供する配慮（はいりょ）が足りず、換気や飲料水のサービスなどもあってしかるべきだった」と指摘した。

　実際には運行経験の長い新幹線でも、トラブル発生時の完璧なサービスは難しいとし、「あらゆる予想外の状況に適切かつ迅速に対応することは、世界中の高速鉄道にとっての最重要課題で、一朝一夕に実現できるものではない」と王教授は締めくくった。（編集担当：及川源十郎）


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