キリンについて考えてみた

雨の日はスポーツクラブで汗を流そうと

土曜日は朝から雨だった。こういうことは気分も憂鬱になる。それで娘二人を連れてこれは、このところご無沙汰だったスポーツクラブに行ってみた。昨年、我が家の近くにできた新しいスポーツクラブ、ジム、スタジオ、プール、入浴施設が揃っている。ここでは、会員にならなくても、自由に利用することができます。三人でヨガのクラスをして、プールで泳ぐ教育システムを使用したりして汗を流し、サウナでくつろいで帰ってきた。
サッカーユニフォームなら普通着に適してですね。デザインが派手あまりにもあるだろうが、しかしそこにも目をつぶっている場合は、このように良い服も、他にありません。サッカーユニフォーム履き心地は最高ですが、非常に動きやすく、汗を素早く乾燥し、それは非常に軽いので、どこに着ていても、快適に過ごすことができます。
　日本財団と社団法人・日本駆け込み寺（玄秀盛代表）は、震災後の社会を生きるうえで人と人の絆について考えるセミナーを９月から全４回で開催する。

　第１回「助かった命が消えていく」は９月１４日１８時半、東京都港区赤坂１の日本財団ビルで。震災で助かったにもかかわらず、自ら命を絶つ人たちもいるなかで、今私たちに何ができるかを玄氏と一緒に考える。定員２５０人。入場無料だが、申し込みが必要。住所、名前（ふりがなも）、電話、メールアドレス、職業、参加希望日を明記して、ファクス（０３・６２２９・５１３０）かメール（ｙ−ｕｅｄａ＠ｐｓ．ｎｉｐｐｏｎ−ｆｏｕｎｄａｔｉｏｎ．ｏｒ．ｊｐ）で申し込む。

　今後の予定は、１０月１２日「あなたにとって絆とは」▽１１月９日「日本は復活を許されないのか」▽１２月１４日「生きろ〜生命の育み」。問い合わせは日本財団電話０３・６２２９・５１５６。

　厚生労働省は30日、禁煙補助剤チャンピックス（成分・バレニクリン酒石酸塩）の服用で意識障害を起こす恐れがあるとして、製造販売元のファイザーに対し、医師向けの添付文書を改定するよう指示したと発表した。
　指示は7月5日付で、同社は既に改定を済ませた。服用者に自動車の運転などをさせないよう求めている。
　同省によると、販売が開始された2008年5月から今年4月までの間、40〜70代の男女6人が意識障害を起こし、薬との因果関係が否定できないと判断された。うち3人は自動車を運転中に意識を失ったり、眠り込んだりし、道路脇の側溝に突っ込むなどした。
　チャンピックスは脳に働き掛けて、禁煙による禁断症状を抑える薬。使用者は年約41万人。　

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当世「新成人」諸事情


　民主党の横峯良郎参院議員が、賭けゴルフなどを報じた週刊新潮の記事で名誉を傷つけられたとして発行元の新潮社（東京都新宿区）などに５５００万円の賠償を求めた訴訟で、東京高裁（芝田俊文裁判長）は３０日、議員側の請求放棄の申し立てを認めた。議員側が報道をすべて認めた形で訴訟は終結した。

　横峯議員は毎日新聞の取材に応じ、賭けゴルフの事実を改めて認めたが「１回１０００〜１万円」と説明。「１打１万円」などとする報道は否定した。請求放棄の理由については「４年裁判をやったからもういい」と述べた。「議員失格ではないか」との批判には「一生懸命やっている。議員失格とは思っていない」と反論し議員辞職を否定した。【太田誠一】

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　野田新首相（民主党代表）は３０日、輿石東参院議員会長の次期幹事長起用に続き、次期政調会長に前原誠司前外相の起用を内定した。

　野田氏は同日夕、党本部で前原氏と会談して就任を要請し、前原氏も受諾した。

　画家藤田嗣治（レオナール・フジタ、1886〜1968年）の晩年の未公開作品37点が発見されたと、ポーラ美術館（神奈川県箱根町）が30日発表した。鮮やかな色彩で子供たちの姿を厚紙に描き、タイル状の板に張り付けたもの。9月6日から同館で公開される。
　作品は、大人のしぐさや行動を子供にさせたものが多く、56年から58年にかけて集中的に制作された。中には「産院」（58年）のように、晩年の連作でパリの職人に扮（ふん）した子供を描いた「小さな職人たち」（58〜59年）と共通するテーマのものもある。遺族の関係者から、これらの作品がフランスに存在するとの話が寄せられ、今年8月までに同美術館に収蔵されたという。
　同美術館の内呂博之学芸員は「今回見つかった作品群の一部は『小さな職人たち』の原型と思われる。ただ、職人以外の人物像も描かれており、今後の調査が必要だ」としている。　

　全国の電力会社などは30日、原発の耐震設計上、これまで考慮していなかった断層を改めて評価した結果、影響はなかったと経済産業省原子力安全・保安院に報告した。
　東日本大震災以降の地殻変動で、東京電力福島第1原発の南西約50キロにあってこれまで考慮されていなかった「湯ノ岳断層」（長さ約17キロ）が地表に出現したことを受け、保安院は各電力事業者に断層をリストアップし、評価するよう指示していた。
　このうち東電は、湯ノ岳断層を含む五つの断層について、耐震設計上、考慮すべき活断層に該当する可能性を否定できないとして、福島第1、第2原発への影響を調査。いずれも従来想定していた地震の強さを上回らないと評価した。
　東電以外の各電力会社などは、地殻変動や地震の発生状況を調べた結果、新たに考慮すべき断層はなかったなどと報告した。　

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